情報処理技術者試験の種類と概要

情報処理技術者試験

 こんにちは。理工系大学生の日常ブログ「I-Blog」の管理人です。今回は、国家試験の1つである情報処理技術者試験の種類と概要について紹介したいと思います。「情報処理技術者試験」と一言で表しても様々な種類があり、その一つ一つに特徴がありますので、詳しく見ていきたいと思います。

情報処理技術者試験の概要

 国家試験の1つであることは既に記事の冒頭で述べました。IPA(独立行政法人 情報処理推進機構)が実施、経済産業大臣が認定する国家試験になります。ただし、医師国家試験や司法試験等とは異なり、情報処理技術者試験は業務独占資格ではないため、 現在のところ情報処理技術者試験に合格しなければ従事することのできない業務等はありません。(情報処理技術者試験の中で唯一の名称独占資格である「情報処理安全確保支援士」については試験に合格の上、支援士登録の手続きを行わなければその名称を名乗ることができません。)しかし、ITに関する知識や技術を客観的に証明できる材料としては非常に有効であると考えます。

受験・合格するメリット

ここからは、情報処理技術者試験を受験・合格するメリットについて紹介していきます。

ITに関する知識が身に着く

ITに関する国家試験ですので、受験勉強の過程で必然的にその知識を習得することができます。また、試験の種類によっては、マネジメントやストラテジ(企業戦略)等の分野も学習することになるため、ITのみならず幅広い知識を身に着けることができます。

(大学生向け)単位認定等の恩恵を受けられる

 大学によっては、情報処理技術者試験を積極的に利活用しているところもあるようです。見出しにある通り単位認定や入試優遇などの大きな恩恵が受けられる場合もあります。大学における活用状況については、IPAの公式ホームページから確認できます。以下、IPAのリンクです。

IPA 独立行政法人 情報処理推進機構:情報処理技術者試験:大学活用(活用校リスト)

受験料が安い

 民間企業・団体が実施するベンダー試験等に比べると受験料が安く抑えられています。現行の受験料は一律5,700円(改定後は7,500円)ほどです。一方、ベンダー試験は数万円することもあり、その差は歴然としていますね。(ベンダー試験も受験料の分だけその価値が高いものがあり、魅力的な試験があることも事実です。ベンダー試験を批判する意図はありません。)

情報処理技術者試験の種類

情報処理技術者試験と呼ばれる試験の中には、13種類もの試験区分があります。(2021年12月現在)

ITパスポート(IP)

 ITに関する知識の土台部分とも言える基礎的な試験です。IPAの公式ページによると、対象者像は以下のように記載されています。

職業人が共通に備えておくべき情報技術に関する基礎的な知識をもち、情報技術に携わる業務に就くか、担当業務に対して情報技術を活用していこうとする者

IPA 独立行政法人 情報処理推進機構:制度の概要:ITパスポート試験

試験方式は、CBT(Computer Based Testing)で随時実施されています。

情報セキュリティマネジメント試験(SG)

 その名の通り「情報セキュリティ」分野に特化した試験です。ただし、「情報セキュリティ」分野のみが出題されるわけではなく、その分野を中心にネットワーク・データベースに関する知識やマネジメント、ストラテジに関する知識も出題されます。この試験区分までは、エンジニアではなく利活用者としての側面が比較的強く、易しめの試験となっています。

基本情報技術者試験(FE)

 「ITエンジニアの登竜門」とも称される試験ですが、“基本”と付いているからといって決して易しい試験ではありません。前述のITパスポートや情報セキュリティマネジメント試験等と比べると出題内容が広く・深くなっています。

応用情報技術者試験(AP)

 午後試験では記述式問題も出題されるなど、より高度な知識が問われる試験です。ITパスポート、情報セキュリティマネジメント試験、基本情報技術者試験の3つは全てCBTによる実施でしたが、応用情報技術者試験以上の区分は筆記となります。

高度情報処理技術者試験

 「高度情報処理技術者試験」は、正式な試験の名称ではなく、ITストラテジスト試験やデータベーススペシャリスト試験、プロジェクトマネージャ試験などの総称になります。情報処理技術者試験の中では最高峰に位置する試験になります。

情報処理安全確保支援士試験

 冒頭でも述べた通り、情報処理技術者試験の中で唯一の名称独占資格となります。以前は、情報セキュリティスペシャリスト試験(SC)として運用されていましたが、2017年度より制度が変わりました。「情報処理安全確保支援士」と名乗るには、試験の合格に加えて所定の手続きが必要となり、資格の維持には講習の受講が必要になります。

 

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